初心者にもわかる

逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF

逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF
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逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF

日本はこのグロース株の比率が20%そこそこしかありません。ほとんどの銘柄が景気循環株に占められているのが現状です。アメリカは日本市場とは逆で、グロース株が約8割ものシェアを確保しています。 gafaで学ぶ米国企業の強さ 高配当etf3銘柄、グロース系etf5銘柄の計8銘柄の特徴をまとめました。米国株etfの特徴についてまるっと知りたい投資家に読んでもらいたい記事です。 米国(アメリカ)株式市場のグロース株に投資できるetfである vug ですが、パフォーマンスは、s&p 500よりは上回っているものの、情報技術セクターに投資できるetfであるvgtには見劣りしてしまってい … 高配当アメリカ株(5銘柄) では、この記事の主役である「高配当アメリカ株5銘柄」を紹介します。 ほかのブロガーさんと銘柄が被ると思いますが、それだけ魅力がある銘柄だということですね! しかし、自分なりの視点で紹介できればと思います。 【VUG】バンガード・米国グロースETFは、ベンチマークの流動性は高く純資産は4兆円以上もあることから、他のバンガードETFと並んで米国で人気のファンドとなっています。バンガードETFでは割安株に投資できる成長著しいテクノロジー株に多く投資を行っています。リーマンショック後飛躍的な成長を遂げた気になるのは※2019年6月末現在米国大型割安株に投資を行う10年前に本ETFに投資をしていた場合、およそ四半期ごとに分配金を出しており、2019年7月15日時点での分配金利回りは個別株からVUG一択に切り替えてから10日が経過。投資に関する報道への関心が急速に減退。モーサテもあんまりちゃんと見んようになった。— うるとら (@7M78) たとえばVUGという米国のグロースETFだと10年間のパフォーマンスは1枚目。リーマンショックというとんでもないのがあった点は割り引かないといけないけど。2、3枚目は構成銘柄。グロースETFの良いところはそのとき旬の銘柄をちゃんと組み込んでくれる。自分が知らなくてもいい。 — ぴかーど (@penguin_2017) 最近、いろいろ考えたけど米国株個別株の投資もいいけど、いくら個別株研究しても、ETFの方が効率的で合理的な投資になるんでしょうね。笑— コアラ太郎@収入源分散ブロガー (@koala_taro) 【VUG】バンガード・米国グロースETFですが、パフォーマンスでは本ETFは海外ETFとなりますので、扱っている会社は下記となります。

【vug】バンガード・米国グロースetfは、 アメリカの大型グロース(成長)株に幅広く投資できる ことが特徴です。 2019年5月に経費率の改定 が実施されて、 年0.04% とさらに低いコストで取引できるようになりました。. 誰にとっても最高のETFというのは存在しないので、個々のETFの特徴を知った上で自分に合ったETFを選ぶしかありません。一緒に自分にとって最高のETFを探していきましょう。今回はETF総まとめ記事として書いていきます。なので情報がアップデートされたら定期的に更新していくようにします。高配当ETFはSPYDとVYM、HDVについてまとめていきます。コロナショックの直後には複数回の銘柄組み換えが行われて、無配銘柄が削減されていきました。(2020年7月5日時点で80→61に)SPYDは暴落時の下げ幅も大きいため、個人的には上級者向きの銘柄だと考えています。利回り上位80銘柄に投資するというスタンスも言わば逆張り投資になるので、どうしても無配銘柄なども多く出てきてしまいます。SPYDの銘柄組み換えについてはYouTubeでも詳しく紹介しています。最近はSPYDのトータルリターンの低さから若干叩かれがちではありますが、投資家によって投資目的も異なるので、決して否定されるような銘柄ではないと考えています。VYMで優れているのは増配傾向です。2010年から2020年で配当金は2倍に成長しています。VYMの最新の分配金情報については以下の記事を参考にして下さい。(2020年6月分配金)コロナショック後でもしっかりと分配金を支払ってくれています。米国株ETFの増配傾向については以下の動画で解説しています。トータルリターンではVOOやQQQい負けていますが、非常にバランスの良いETFだと考えています。HDVは銘柄の選択基準に特徴があるETFです。財務健全性、経済上の堀、高利回りと3点の基準を用いて構成銘柄を選択しています。動画で紹介している通り、コロナショック後でも無配となった銘柄は非常に少なかったです。高配当ETFで長期投資を行いたいのであればかなり安定感のあるHDVはオススメできます。実際に2020年6月の分配金の支払いに関しても流石の安定感でした。一方でHDVは銘柄組み換えが年4回行われることもあり、かなり銘柄の変更が多いETFになっています。銘柄組み換えが直近のパフォーマンスに良い影響を与えるか悪い影響を与えるかは運次第なので難しいところではあります。またエネルギーセクターの比率が高いという点は高配当に繋がっている反面、ポストコロナではリスクにもなりえます。配当加重平均で銘柄の構成比率が決定されるので逆張り的に銘柄選択がされるので、そういった価値観に共感できる投資家向きと言えるでしょう。VOOの特徴をまとめた記事も参考にして下さい。過去10年間は米国のテクノロジーセクターの時代だったと言っても過言ではありません。そのメリットを大きく享受したのがVOOです。VOOは分配金に関してもコロナショック後もしっかりと支払われていました。VOOとよく比較されるのが米国の小型株をまるっと買うことができるVBです。比較情報に関しては以下の動画を参考にして下さい。長期投資でトータルリターンに拘りたいのであればVOOという選択肢は非常に有力であると言えるでしょう。よりリスクが取れるのであればVBという選択もありです。GAFAMもしっかりと入っているので、そういった人気銘柄に投資したい人にとっても魅力的な銘柄と言えるでしょう。上のVTIに関する記事を読んで貰えればだいたいの特徴はわかるはずです。私が気に入っているのはVOOと比べて小型株がしっかり入っているところです。またテクノロジーセクターのセクター比率は30%です。経済成長の要因は人口の増加とテクノロジーの発展であると言われているので、テクノロジーセクター比率の高さも嬉しいポイントですね。VBはどちらかというとリスク許容度の高い人向けのETFと言えます。VOOよりもボラティリティが大きく、上がる時は上がるけど下がるときも大きい。そんな感じです。VOOとVBを比較した動画もあるので参考にしてみて下さい。QQQの詳しい解説は上の記事を参考にして下さい。2010年から2020年までの10年間は米国のテクノロジーセクター及びGAFAMの一強と言っても過言ではない時代でした。そのためQQQはその波にのって凄まじい株価の成長を見せてきました。懸念点に関しては以下の記事を参考にして下さい。PERが非常に高くなっているので、もしGAFAMの純利益の成長性に陰りが見えてきた場合の株価急落リスクは大きいでしょう。多くの人が群がる人気銘柄というのは得てして天井に近いと言われます。これから買う場合は、リスクもよく理解して購入していくべきでしょう。VGTはQQQとよく比較されます。特徴の違いについて知りたい場合は上の記事を参考にして下さい。動画でも詳しく解説しています。理由は大型株から小型株までを網羅している点、テクノロジーに100%投資できる点、GAFAMの構成比率が小さい点が私の好みだからです。何度も言いますがテクノロジーの発展は経済成長の源泉です。これからの米国を引っ張っていくテクノロジーセクターは間違いなく買いでしょう。長々と紹介してきましたが如何でしたでしょうか?合計8つのETFについて解説してきました。投資家は一人一人投資目標が異なるので、適したETFというのも違ってきて当然です。結局は儲けられればOK。投資目標を達成できればOKなのです。自分の好みのETFを見つけてコツコツ長期投資を継続することこそが一番大切です。今回の情報が参考になれば嬉しいです。 グロース株で資産の大きな成長を狙いたいと思い、グロース株探索をしてみました。今回は手間いらずを分析しました。連続の増収増益の実績、さらに増収増益の予想、高い収益性と財務の堅牢性、株価も右肩上がりと申し分のない銘柄であると考えられました。

グロース株か、バリュー株か?

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そして今年の市場を考えると、
連邦準備制度理事会(FRB)が行う緩和政策の縮小( テーパリング)の加速、
また、厄介な「一過性の」インフレ、 もはや一過性でないことは言うまでもないですが…
があり、投資家たちは、 2022年にどのような投資をしようか考えているところでしょう 。

この二つの投資対象は、全く異なるものです。
今日は、2022年はどちらに投資をしておくのがいいか、 お話ししようと思います。

1. 大胆に行こう

私たち投資家は、 企業の業績や売上が大きく増加することを望んで投資をします。
このような増加のことを「市場平均を上回る」と言います。

これは、グロース株が、 未だ市場に出回っていない製品やサービス、 あるいは競合他社がこれから倣おうとしているものなど、
非常に独特なものを提供していることも理由です。

グロース株の代表的な例である、
アマゾン (逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF Nasdaq: AMZN)、メタ・プラットフォームズ (Nasdaq: FB)、ネットフリックス (Nasdaq: NFLX)、テスラ (Nasdaq: TLSA) 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF
を考えてみれば、グロース株が提供する「非常に独特なもの」 について、イメージがしやすいでしょう。

ただ、全ての成長株から利益を得られるかというと、
そうではなく、実際のところ、 ほとんどのグロース株からは利益を得られません。

しかし、 投資家は将来的にこれらの株が利益を生み出すと信じて投資をする のです。

なので、大きな潜在性と独特な製品・ サービスを持つグロース株は、
少なくとも理論上は市場でアウトパフォームすると言えます。

こういった輝かしい成長企業の株価収益率(PER)、 株価売上高倍率(PSR)、株価純資産倍率(PBR)は、
市場平均よりも高くなる傾向があり、 時には驚くべき価格まで上昇することもあります。
それは、投資家が今後も上昇する可能性があると判断し、 かなり割高になっても投資することを厭わないからです。

また、こういった理由から、グロース株は市場平均と比べて、 かなり変動する傾向にあります。 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF
例えば、企業の今後に関して不安要素があるニュースや、 厳しい内容の決算報告があれば、株価は暴落してしまいます。

2. 罠か、それともチャンスか?

割安株は低い株価収益率(PER)、株価純資産倍率(PBR) であり、
高配当利回りである、つまり、 少なくとも配当金はしっかりと支払う傾向があります。

あなたは、 リスクを取ってバリュー株投資をすることは典型的な逆張り戦略で あると思うかもしれません。
しかし、逆張りであることは当然です。
なぜなら、投資家は市場の非効率性だったり、 他の投資家が見逃した貴重なチャンスだったりを狙って、
利益を得ようとするものだからです。

そして、こういった割安企業の株は、 一般的に安定し成熟した企業でありながら、 投資家が関心を示さないため、非常に安価なのです。

そしてバリュー株投資家は、 他の投資家が最終的に自分の過ちに気づいた時を狙います。
なぜなら、 そうして彼らがバリュー株を買い求めることで株価が上昇するから です。
一度バリュー株が日の目を見れば、 人々がバリュー株に殺到することで、 すでに陣取っていたバリュー株投資家は報われることになるでしょ う。

バリュー株投資家と聞いて思い浮かぶのはウォーレン・ バフェットです。
そしてバフェットのお気に入りであるバンク・オブ・アメリカ (NYSE: BAC)、クラフト・ハインツ (Nasdaq: KHC)、ベライゾン・コミュニケーションズ (NYSE: VZ) がバリュー株の代表例です。

そして多くの場合、バリュー株の企業は、 投資家が株を保有し続けるよう配当を支払います。
もちろん、投資家が配当に「複利」 という魔法をかける時間と忍耐がある場合ですが。

しかし、バリュー株の性質上、 一般的に市場でアウトパフォームすることはありません。
これらの企業は、景気回復の初期段階では良好ですが、 主に持続的な強気相場を上回る持久力がない循環型企業なのです。

3. 「トレンド」に対抗しない

グロース株、バリュー株、S&P500種株価指数の比較

グラフを見てみると、年初からバンガード・グロースETF (NYSE: VUT) はS& P500種株価指数を上回っていたわけではないことがわかります 。
そしてバンガード・バリューETF (NYSE: VTV)との差もおよそ6% 程度しかないと言えるかもしれません。

このように2021年初期は、 バリュー株が上昇していた時期もありました。
しかし、それは時に起こりうることで、歴史的に見れば、 それは短期間で終わります。
過去10年間を振り返ってみると、「 グロース株がバリュー株を上回る」 というトレンドがあることは明らかなのです。

グロース株とバリュー株の上昇率の比較

ただ、 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF 2022年の利上げでグロース株のこの優位性は終わるに違いない 、
と言う人もいるでしょう。
しかし、上のグラフは、史上最悪となった三回の市場の暴落や、
FRBによる利上げを、 1994年から前回のものまで含んでいます。

個人投資家が実行しやすいインデックス投資を考える

筆者は、書籍の改訂作業に伴って、「個人投資家が実行しやすいインデックス投資」についてあらためて考えている。
これまで過去10年以上に亘って、インデックス・ファンドへの投資を中心とした個人の資産運用簡便法を書籍や記事などで提案してきた。これまでに提案してきたインデックス・ファンドの組み合わせを振り返ると、(A)「国内株(TOPIX[東証株価指数])50%、外国株(先進国株ないし全世界株)50%」、(B)「国内株40%、外国株60%」、(C)「国内株60%、外国株40%」、(D)「国内株50%、先進国株35%、新興国株15%」、(E)全世界株100%、などさまざまだ。
それぞれの組み合わせに、その時に用いたデータの差や、考え方の差が反映されているのだが、「では、これからどうするのがいいか?」という観点では、(A)〜(E)のどれがいいのかは判然としない。はっきり言って微差だ。やってみる前にどれが最も好結果につながるのかは何とも言えない。頼りなく聞こえるかも知れないが、「〇〇〇がベスト!」と言い切れる確たる根拠がないのだから仕方がない。
先を急ぐ読者のために、敢えて、筆者の結論を申し上げておこう。
個人的に最も好みなのは、「国内株40%、外国株60%」だ。グローバルに運用する機関投資家の標準を考えると幾らか国内株式が多いかも知れないが、正直に言うと、長期的に見た場合の日本株のポテンシャル(現在の低評価よりも、現実がマシになる潜在的可能性)が悪くないと思う個人的な「軽い逆張りのいたずら心」が少し含まれている。
但し、「国内株50%、外国株50%」(公的年金の株式投資部分と同じだ)などと、(個人投資家にとって)大きな差があるようには思えないし、どちらがいいかを決めることは極めて難しい。
個人投資家へのお勧めとして、一番いいかも知れないと思うのは、(E)「全世界株式100%」だ。リスク低減と機会の分散の観点から、日本株を含む全世界株式が微差でいいと思うが、今や日本を除いたインデックスでも大差がなくなったのは、読者もご存じの通りだ。
「日経平均のみ」よりは「TOPIXのみ」の方が少し良いと思うが、これらの何れかを単独で100%にしたいとは思わないし、「S&P500」を100%持つ運用もお勧めしかねる。

##ETFで「リスク」のデータを見る

感覚的な意見だけを述べていてもつまらないので、データを見てみることにした。
海外の株価指数のインデックス・ファンドを見る場合、指数値と為替レートのかけ算が必要になって計算が煩雑だが、「現実に投資できる対象の円ベースの値動き」を見る上ではETF(上場型投資信託)が便利だ。以下、複数の東京証券取引所に上場されているETFの値動き(月末と前月末の対比)から、2016年8月から2021年7月までの価格変動率を計算し、リスク値(標準偏差と相関係数)を見てみた。表はコード番号ベースで作ったので、個々のETFの正式名称が気になる方は、マーケットスピード等を使って、ご自身で調べてみて欲しい。
配当の影響を無視した点など、幾つかの要素にあって簡易計算だが、リスクの概要を見る上では十分なデータだ。

(表1)主なETFの過去5年のリスク・データ
出所:各種資料から楽天証券経済研究所が作成

先ず、個々のインデックスの差を見てみよう。
第1に目に付くのが、TOPIXと日経平均のリスク(%)に大きな差があることだ。短期的な変動を見ても日経平均の方が「振れ率」は大きいので、多くの投資家の実感に合うのではないだろうか。
これは主に、ポートフォリオとしての日経平均が一部の値嵩株の影響を強く受けて、不安定であることを反映している。「運用するポートフォリオ」として見た場合の、日経平均の弱点が出ている。両者のリスク値の差は相当に大きい。もちろん、「結果的に」日経平均の方が、リターンが高く出ることは十分あり得るのだが、実質的な分散投資の不足によるリスクの大きさは日経平均に連動するインデックス・ファンドの難点だ。
もちろん、日経平均の方が、値動きが軽いのでトレーディングの対象としては面白いと言えるだろう(長期投資家にとっての長所ではないが)。
同様な比較で目に付くのが、S&P500単独よりも、世界株、先進国株の指数に連動するETFの方が、リスクが小さいことだ。特に、世界株(日本を除く)でリスクが小さい点は好ましい。
過去30年くらいを見ると米国株式が好調であることから、「S&P500だけ持っているとOK」と考える投資家がいるようなのだが、一国だけに対してよりも複数の国に投資する方がリスク分散の観点からいいことが、このデータからも窺える。実際、米国の年金基金や大学の基金のような大手機関投資家は、かつては(1980年代くらいまでは)海外投資に消極的で、「米国で将来お金を使うのだから米国の企業に投資していればいい」、「米国の大手企業は世界でビジネスをしているのだから、米国企業に投資していれば実質的に世界に投資できる」などと言っていたのだが、後者の理由を尊重するなら、米国外の企業も投資対象に加えて分散投資する方がいい理屈だ。 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF
尚、過去30年くらいの米国株の「リターン」が高かったことについては、今後の米国株のリターンの高さを示唆するデータには「全くなり得ない」と申し上げておく。詳しい説明は煩雑になるので簡単に理由を述べておくが、過去の平均のような単純なデータは、将来のリターンのような直接的な儲けにはつながりにくいので、期待リターンに関しては過去の延長による推定が機能しにくいのだ。例えば、1980年代末に過去の日本株のリターンを延長して、1990年以降の日本株のリターンを推定しようとしたら、結果的に大きく間違えていたはずだが、同様の間違いは日本株以外でも起こりうる。
「過去データは、リスクの推定にはまあまあ使えるし、相関関係はもう少し不安定だが幾らか使えるけれども、期待リターンの推測には全く機能しない」と言っていたのは、筆者の記憶ではウィリアム・シャープ氏だが、大凡実務家の実感とも一致する。
その他には、リスクの絶対値ベースでは新興国のリスクが、先進国よりも大きいとはいえ、随分小さくなってきたことが印象的だ。10年くらい前だと、新興国の株価の振れ(率)は先進国の株価の「2割増し(?)」くらいのイメージだったが、かなりおとなしくなってきた。

##「高すぎる相関係数」といかに付き合うか

次に、それぞれの指数間の相関関係を見てみよう。
先ず、「全世界株(日本除)」、「先進国株」、「S&P500」は、何れの2つを取っても相関係数が0.97以上であり、非常に相関関係が強い。「TOPIX」と「日経平均」の相関が0.95なのだから、前3者どうしの相関関係がいかに高いかが分かる(日経平均が些か特異であることもついでに分かる)。
個人投資家レベルで比較すると、外国株式として「全世界株(日本除)」と「先進国株」の何れを選ぶかについては、殆ど差がないと言えよう。
例えば、確定拠出年金などで、最も投資したいインデックスに連動する商品がラインナップになくても、手数料が十分安いのであれば、「先進国株」、「全世界株」何れでも殆ど差はないと考えていいということだ。
さて、国内株式と外国株式3種のインデックスは相関係数が0.78〜0.79と非常に高い。これは、内外の株式に分散投資することの効果が減少していることを意味しており、年金基金などの機関投資家にとって、近年の大きな悩みの種だ。 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF
この相関の高まりには幾つかの理由が考えられる。先ず、世界の機関投資家がグローバルな株式投資を行うようになり、日本株はそのごく一部をなす「部品」のように扱われていることだ。加えて、日本の経済自体も世界の景気に連動するようになった。株価形成の面でも、経済成長・景気の面でも日本の独自性が低下した。日本の株式市場は、新興国の市場のような一「ローカル・マーケット」の色彩を増している。加えて、先進各国の金融政策が似たものになってきた影響もあり、「日本円」の為替レートの動きがかつてほど大きくないことの影響もある。
相関係数「0.8」という水準のイメージを説明しよう。例えば、共にリスク(標準偏差)が20%の資産A、Bがあるとして、それぞれを50%ずつ持つとしよう。両者の相関係数が0.8の場合の2資産のポートフォリオのリスクは19.0%(小数第2位四捨五入)である。分散投資の効果が「ない!」とは言わないが、「ごく小さい!」と言わざるを得ないことを感じて頂けるだろう。
こうした数値を見ると、これまで通り「国内株式」と「外国株式」を何らかの比率で組み合わせる分散投資を個人投資家に勧めるのがいいのかどうかが悩ましい。
例えば、「全世界株式」一本でもいいのではないか、という仮説が頭に浮かぶ。一方、「国内株式」と「外国株式」で最適なポートフォリオの比率を計算すると、前提の数字の変化や選び方によって、様々な比率が出てくるが、どれがいいのかは判然としない。
別の観点として、「全世界株式一本」にすると、リスク資産の中で、いわゆる「リバランス」を考えなくていいことは、個人投資家にとってかなり大きな現実的長所だ。「リスク資産は、全世界株式のインデックス・ファンド一本でいい」と言い切ってもいい時代になったのかも知れない。尚、今回、適当なETFがなかったのでデータを提示していないが、数%とはいえ日本株を「含む」全世界株式のインデックス・ファンドが、1本だけ投資するなら好ましく思える。
尚、相関係数の表を見ると、相対的には「新興国株式」が他の国内株式や外国株式の指数との相関関係が比較的小さいことに気づく。
「国内株式+先進国株式+新興国株式」が、実は面白いかも知れない(比率の考え方は複数ありそうだ)。新興国について調べてみることが億劫でない熱心な読者は、是非、研究してみて欲しい。個人的には、「国内株、先進国株、新興国株」の3資産でリスク資産を持つのもなかなか魅力的に思える。

トランプ大統領、米株買い推奨

■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率(ステージ1: 0.003%、ステージ2: 0.002%、ステージ3: 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF 0.001%)を掛けて求めた手数料が新規/決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額(ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円)に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
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■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
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■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

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逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF

過去を振り返ると、景気が悪くなった時に常に強気の投資を続けた(下記グラフの緑の線)ことにより、残念ながら一時的に大きな損を抱えてしまったという事例は珍しいことではありません。

では景気が悪化する際、私たちはどのような対応を取ればよいでしょうか。理想的には、株式市場が底値を付けるまでは景気後退に強いとされる債券などの資産に投資を行い、その後株式に切り替えるという形(同水色の点線)が考えられますが、タイミングを見極めることはプロでも難しいため、現実的には相当ハードルが高いでしょう。

そこで考えたいのは、「常に慎重」(同青の線)や「慎重から徐々に強気」(同紫の線)に変化させるような投資です。いずれも、景気後退の期間も慎重な姿勢を取りながら投資を続けたことで、大きな下げに直面することはなく、収益を獲得できました。このように、工夫をしながら“投資を続ける”ことで、最終的により大きな投資成果につながることが期待されます。

【ご参考】前回の景気後退期を含めた投資行動別の長期投資のシミュレーション
(2007年9月からの利下げ時)
トータルリターン(利息・配当を含む)、円ベース、2007年8月末時点に100万円を投資

出所:Guide to the Markets | Japan | 3Q 2019 (J.P.モルガン・アセット・マネジメント)
使用した指数は次のとおり;「世界株式」:MSCI 逆張り投資家のための2つの景気循環株ETF All Country World Index、「世界高配当株式」:MSCI All Country World High Dividend Index、「世界ハイ・イールド債券」:ICE BofAML Global High Yield Index、「世界投資適格社債」:ICE BofAML Global Corporate Index、 「世界REIT」:S&P Global REIT Index、「米国投資適格債券(国債含む)」:Bloomberg Barclays US Aggregate Bond Index。円ヘッジは、ドル円のスポットと1ヵ月物のフォワードの為替レートで計算(日米金利差および為替スワップの上乗せコストを含む)。* 世界インカム系資産は、世界高配当株式、世界ハイ・イールド債券、世界投資適格社債、世界REITの4資産に25%ずつ等分投資したもの。
データは2019年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
本サイトのデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

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