株初心者向け

実質コストがもっとも安いファンドは

実質コストがもっとも安いファンドは
おすすめ
1、マネックス証券でマネックスカード積立:1.2%ポイント還元
2、auカブコム証券でau payカード積立:1%ポイント還元
3、楽天証券・SBI証券などなど:0.5%以下のポイント還元

「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year2017」

投資信託について、一般投資家の視点で情報を集め、自分で考え、実際に投資を行ない、ブログを書いている人達。いわゆる「投信ブロガー」は、「投資信託を買おうか、どうすればよいか」と考える新たな投資家、特に若い投資初心者にとって、今では金融機関のwebサイト以上に参考にされている。そんな投信ブロガーが投票し、良いと考える投信を表彰する「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year」。運営も投信ブロガーを中心としたボランティアの運営委員が行なっており、利害関係や営利目的は全くない。その分、投資信託はコストやパフォーマンス、情報開示、運用会社の零細投資家に対する姿勢などの観点で容赦なく評価される。その中立性が注目され、会場には160人を超える個人投資家や投資を検討中の参加者が有料のチケット(会場費、トロフィーなどに充当)を買って集まった。

コスト抑制への期待と要求は大きいが低コスト商品のサーフィンがしたいわけではない

前回まで3連覇を果たした「<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド」が2位となり、設定されたばかりの「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」がFund of the Year2017となった。楽天は「全米株式インデックス・ファンド」も3位に入る快挙だ。

昨年は2位だった「たわらノーロード先進国株式」が8位、「iFree 8資産バランス」は18位、「セゾン・バンガード・グローバル・バランスファンド」も5位から11位に順位を落とした。代わりにトップ5入りを果たしたのが先述の楽天の2本と、「野村つみたて外国株投信」と「eMAXIS Slim 実質コストがもっとも安いファンドは バランス(8資産均等型)」だ。

案外金融機関の心の奥まで見つめている、個人投資家

個人投資家への情報提供といっても、データや法定情報だけでは足りないようだ。「何を意図しているのか」「どんな思いを持ってその投信に携わっているのか」「誰のために、どんな努力をしているのか」を投資家目線で考え、運用会社独自の言葉で誠実に伝えていくことが、運用会社に対する支持の決め手となる。お金を使った大掛かりな広告やweb戦略、イベントより、じわじわと「信頼」を醸成する方が困難かもしれない。運用会社も「長期投資」「コツコツ投資」の構えでコアな投資家や資産形成層と向き合い、長い付き合いを育てていく時代になってきた。投信業界で働く人にも、個人投資家の視点が参考になる。下記サイトやメディアの報道、参加者のブログなどもご覧いただきたい。 ◇(本誌編集長 島田知保)

【2021年1月】投資信託41銘柄の実質コストを徹底比較。低コストインデックスファンドをランキング形式で紹介

インデックス投資信託の実質コストの比較ランキング

投資信託・ETF

  • 「信託報酬が同じ場合、どの投資信託を選べばよい?」
  • 「とにかくコストが安いインデックスファンドはどれ?」

時には「せっかく信託報酬が安い投信を選んだのに、隠れコストが意外と大きかった」という落とし穴もありますので、投信を選ぶときは 実質的なコスト(信託報酬+隠れコスト)に着目する ことをおすすめします。

本記事では 投資信託の実質コストの調べ方(計算方法)と、代表的なインデックスファンド41銘柄の実質コストを資産クラスごとにランキング形式で紹介 します。これを読めば、真の低コストインデックスファンドがわかります。

投資信託のコストは買付手数料や信託報酬を含めて6つある

番号名称費用発生時点具体的な内容備考
1買付手数料購入時申込時に販売会社に支払う費用目論見書で明示される
2信託報酬保有中ファンドの運用や書類作成等の費用目論見書で明示される
3売買委託手数料保有中取引の際に支払う費用 隠れコスト
4有価証券取引税保有中取引の際に発生する税金 隠れコスト
5その他費用保有中有価証券などの保管費用や監査費用など 隠れコスト
6信託財産留保額売却時解約にかかる費用目論見書で明示される

目論見書で明示されるコストは、買付手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つ

1,2,6の買付手数料、信託報酬、信託財産留保額については 事前に決まって おり、投信の目論見書や証券会社の銘柄情報の中で明示されているため、わかりやすいです。

運用報告書で事後報告されるコスト(隠れコスト)は、売買委託手数料、有価証券取引税、その他費用の3つ

3〜5のコスト(売買委託手数料、有価証券取引税、その他費用)については 事前に決められているものではありません 。たとえば株価の変動が激しくて銘柄の入れ替えが頻繁に発生した場合は売買委託手数料や有価証券取引税が多く発生します。状況に応じて変動する経費を事前に把握することは不可能です。

したがって、実際に運用した際にかかった費用を運用報告書の中で 事後報告する 形となっているため、その存在を知らないという方は多いです。3〜5のコスト(売買委託手数料、有価証券取引税、その他費用)は事前に把握しにくいコストであるため、以下では隠れコストと呼びます。

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